RIKENTOKYOはオフィス環境と仕組みのご提案で「アンチウイルスソフトは入れているから大丈夫」——そう考えている東京の中小企業は少なくありません。
しかし近年は、アンチウイルスをすり抜ける攻撃が増え、EDRという言葉を耳にする機会も増えています。
結論からお伝えすると、EDRとアンチウイルスは競合する製品ではなく、役割が異なる「防ぐ対策」と「気づいて対処する対策」です。
この記事では、両者の違い、中小企業がどちらを優先すべきかの判断基準、導入時によくある失敗を解説します。
アンチウイルス（EPP）とEDRは、どちらもPCやサーバーなどの端末を守る仕組みですが、目的とタイミングが異なります。
アンチウイルスは、既知のウイルスやマルウェアのパターン（シグネチャ）と照合し、悪意のあるファイルが実行される前に止める「予防」の仕組みです。
EDR（Endpoint Detection and Response）は、端末の挙動をリアルタイムで監視し、不審な動きを検知して被害の拡大を防ぐ「事後対応」の仕組みです。
| 項目 | アンチウイルス（EPP） | EDR |
|---|---|---|
| 主な目的 | 侵入前に防ぐ（予防） | 侵入後に気づき、対処する（検知・対応） |
| 検知の考え方 | 既知の脅威パターンとの照合が中心 | 端末の挙動（振る舞い）を監視 |
| 得意な脅威 | 既知のウイルス・マルウェア | 未知の攻撃、ファイルレス攻撃、内部での不審な動き |
| 苦手な領域 | 未知の攻撃、巧妙化した手口 | 侵入そのものを防ぐことは目的にしていない |
| 運用の手間 | 比較的少ない | 検知後の確認・対応が必要になる場合がある |
アンチウイルスは既知の脅威データベースとの照合が中心のため、データベースに登録されていない新しい攻撃手法や、正規のツールを悪用する攻撃には対応が難しい場合があります。
IPA（情報処理推進機構）が公表する情報セキュリティの脅威動向でも、ランサムウェアやサプライチェーンを狙った攻撃は上位に位置づけられており、中小企業も攻撃対象から外れていません。
「アンチウイルスを入れていたのに被害に遭った」というケースは、まさにこの「予防だけでは防ぎきれない」領域で起きています。
そのため現在は、アンチウイルスによる予防と、EDRによる早期検知・対処を組み合わせる「多層防御」の考え方が一般的になっています。
EDRは、端末で起きている操作やプロセスの動きを常時記録・監視し、不審な挙動を検知した時点でアラートを出し、必要に応じてその端末をネットワークから隔離するなどの対応を取ります。
具体的には、次のような場面で効果を発揮します。
一方で、EDRは「侵入されたことに気づき、被害を最小化する」ことが目的であり、侵入そのものを防ぐ機能ではありません。
そのため、アンチウイルスを置き換えるのではなく、組み合わせて使うことが基本的な考え方になります。
RIKEN TOKYOの視点
東京の中小企業からセキュリティのご相談を受ける際、「アンチウイルスは入れているが、EDRは何を選べばよいか分からない」という声を多くいただきます。RIKEN TOKYOでは、WithSecure・ESETなどのEDR/EPP製品を中心に、端末数や運用体制に応じた組み合わせをご提案しています。
「どちらか一方を選ぶ」という発想ではなく、「自社にとって今どこまで必要か」で考えるのが現実的です。以下の判断基準を参考にしてください。
| 判断項目 | 確認すべきこと | 優先度が上がる状態 |
|---|---|---|
| 現在の対策状況 | 全端末にアンチウイルスが導入・更新されているか | 未導入・更新漏れの端末がある |
| 扱う情報の重要度 | 個人情報・取引先情報・機密情報を扱うか | 重要情報を日常的に扱っている |
| 取引先からの要請 | 取引先からセキュリティ対策の証明を求められているか | 求められている、または今後求められる可能性がある |
| 情シス体制 | 異常発生時にすぐ気づき対応できる体制があるか | 情シス不在・兼任で気づくのが遅れやすい |
| 過去の被害・ヒヤリハット | 不審なメールや挙動を経験したことがあるか | 経験がある、または業界内で被害が出ている |
上記に複数当てはまる場合は、まず全端末のアンチウイルス（EPP）の状況を整理したうえで、重要度の高い端末からEDRの導入を検討する進め方が現実的です。
何から始めるべきか迷っている方へ
EDRとアンチウイルス、どちらを先に整えるべきかは、業種・端末数・扱う情報によって変わります。RIKEN TOKYOでは、現状の困りごとを伺ったうえで、無理のない進め方をご提案します。
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EDRやアンチウイルスの導入では、次のような失敗がよく見られます。
EDRは「検知して対処する」仕組みであり、検知後にアラートを確認し対応する運用が伴って初めて効果を発揮します。
導入しただけで放置してしまうと、アラートが上がっていても気づけないままになる場合があります。
本社の端末は対策済みでも、テレワーク用のPCや古い端末が対象から漏れているケースがあります。
攻撃者は対策の薄い端末を狙うため、端末の棚卸しをせずに導入すると、抜け漏れが残りやすくなります。
RIKEN TOKYOでは、エンドポイントセキュリティの現状整理から、製品選定・導入・運用までを支援しています。
| 支援内容 | 具体例 |
|---|---|
| 現状整理 | 端末数・アンチウイルスの導入状況・扱う情報の棚卸し |
| 製品選定 | WithSecure・ESETなど、企業規模に応じたEPP/EDRの提案 |
| 導入 | ライセンス手配、端末への展開、初期設定 |
| 運用 | アラート発生時の対応フロー整備、定期的な見直し |
オフィス環境とIT環境をまとめて相談できる点もRIKEN TOKYOの特長です。
オフィス移転やネットワークの見直しのタイミングで、エンドポイントセキュリティを合わせて整備したい企業にも対応しています。
EDRとアンチウイルスの違いについて、押さえるべきポイントを整理します。
自社にとってどちらをどこまで整えるべきか迷う場合は、RIKEN TOKYOにお気軽にご相談ください。
現状の端末数や運用体制を伺ったうえで、無理のない進め方をご提案します。
導入したい製品や台数がある程度決まっている場合は、スピードお見積りも承っています。
不要にはなりません。アンチウイルスは既知の脅威を侵入前に防ぐ役割、EDRは侵入後に気づいて対処する役割を担っており、目的が異なります。多くの場合、両方を組み合わせて運用します。
必要性は企業によって異なります。取引先からセキュリティ対策を求められている場合や、重要な情報を扱う端末が多い場合は、優先度が高くなります。まずは現状の端末数や運用体制を整理することをおすすめします。
運用できます。RIKEN TOKYOでは、情シス不在・兼任の中小企業向けに、アラート発生時の対応フロー整備までを含めてご支援しています。
定義ファイルの自動更新が止まっている場合や、対象外の端末がある場合、取引先からセキュリティ対策の証明を求められた場合は、見直しを検討するタイミングです。
可能です。導入したい製品や端末台数がある程度決まっている場合は、スピードお見積りフォームからご相談ください。
