EDRとEPPの違いとは？自社に必要な対策の見極め方

EDRとEPPは、どちらも「エンドポイント（PCやサーバーなどの端末）」を守るためのセキュリティ対策ですが、役割はまったく異なります。

結論からお伝えすると、EPPは「侵入を防ぐ」ための対策、EDRは「侵入された後に被害を広げない」ための対策です。

この記事では、EDRとEPPの違い、なぜEPPだけでは不十分なのか、自社にEDRが必要かどうかの見極め方を解説します。

この記事の結論

EPPは「侵入を防ぐ」対策、EDRは「侵入後に検知・対処する」対策で、役割が異なります。
ランサムウェアなど侵入前提の攻撃が増えており、EPP単体では対応しきれないケースが増えています。
中小企業では、まず自社のリスクと運用体制を整理したうえで、EPPとEDRの組み合わせを検討するのが現実的です。
RIKEN TOKYOでは、現状整理から製品選定・導入・運用まで一貫して相談できます。

EPPとEDRとは？基本的な違い

EPPとEDRは、どちらも端末を守るセキュリティ対策ですが、対応するタイミングが異なります。

EPPは侵入前の防御、EDRは侵入後の検知・対応を担当します。

EPP（Endpoint Protection Platform）とは

ウイルスやマルウェアが端末に侵入すること自体を防ぐためのソフトウェアです。

従来のウイルス対策ソフトの多くはEPPに分類されます。

既知のウイルスパターンと照合する仕組みが中心のため、未知の攻撃や、正規のツールを悪用する「ファイルレス攻撃」への対応には限界があります。

EDR（Endpoint Detection and Response）とは

EDRとは、端末の挙動を常時監視し、不審な動きを検知したときに調査・封じ込め・復旧を支援するソリューションです。

侵入を完全に防ぐことを前提とせず、「侵入されたあと、いかに早く気づき、被害を最小限に抑えるか」に主眼を置いています。

EPPとEDRの違い早見表

項目	EPP	EDR
主な役割	侵入の未然防止	侵入後の検知・対応
得意な脅威	既知のウイルス・マルウェア	未知の攻撃、ランサムウェア、内部拡散
動作のタイミング	侵入前	侵入後（リアルタイム監視）
運用負荷	比較的軽い	監視・分析の体制が必要になりやすい
中小企業での位置づけ	基本対策として必須	リスクに応じて追加を検討する対策

なぜ「EPPだけ」では不十分なのか

EPPだけでは、侵入を前提とした最近の攻撃に対応しきれない場面があります。

攻撃者は既知のパターンを回避する手口を使うため、入口対策だけに頼るのは危険です。

近年のランサムウェア攻撃は、メールの添付ファイルだけでなく、VPN機器の脆弱性や、正規のリモート管理ツールを悪用して侵入するケースが増えています。

こうした手口は、パターンマッチングを中心としたEPPだけでは検知が難しく、侵入後に気づかないまま被害が拡大することがあります。

そのため現在は、「EPPで入口を守りつつ、すり抜けた脅威をEDRで早期に検知する」という多層防御の考え方が基本になっています。

自社にEDRが必要かどうかの見極め方

EDR導入の必要性は、企業の規模やリスクだけでなく、運用できる体制があるかどうかによっても変わります。

以下の判断基準を目安にしてください。

判断項目	確認すべきこと	EDR導入を検討すべきサイン
保有データ	顧客情報や取引先情報を扱っているか	個人情報・機密情報を扱う業務がある
取引先条件	取引先からセキュリティ対策を求められているか	サプライチェーン対策として指定されている
リモートワーク	社外から端末を利用する機会があるか	持ち出しPCやテレワーク端末が多い
過去の被害	不審メールや不正アクセスの兆候があったか	ヒヤリハットや疑わしい挙動が報告されている
運用体制	通知を確認・対応できる担当者がいるか	情シスが不在・兼任で対応が後回しになりやすい

導入前に確認したいチェックリスト

全端末にEPP（アンチウイルス）が導入されている
OSやソフトウェアのアップデートが定期的に行われている
重要データのバックアップが別環境に保存されている
EDRの通知を確認・一次対応できる担当者、または委託先が決まっている
導入後の運用（アラート対応・レポート確認）まで想定できている

情シス担当者が不在・兼任の中小企業では、EDR導入だけを決めてしまうと、通知が来ても対応できず形骸化してしまうケースがあります。導入前に「誰が、どう運用するか」まで決めておくことが重要です。

RIKEN TOKYOの視点

RIKEN TOKYOでは、ESETやWithSecureなど、EPPとEDRの機能を1つの管理画面で扱える製品のご提案から、導入後の運用支援まで対応しています。

情シス担当者が不在の企業でも、通知確認や一次対応の窓口を含めてご相談いただけます。

何から始めるべきか迷っている方へ

EPPとEDRのどちらが必要か、自社だけで判断するのは簡単ではありません。

RIKEN TOKYOでは、現状の端末環境やリスクを整理したうえで、無理のない対策の進め方をご提案します。

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EPP・EDRを導入する際の注意点

EDRは導入しただけで効果を発揮するものではなく、運用まで含めて検討する必要があります。

通知だけ来ても対応できなければ意味がない：EDRは異常を検知した際に通知やアラートを出しますが、確認・対応する担当者や委託先がいなければ、リスクの発見が遅れます。
既存のEPPとの重複や競合に注意する：EPPとEDRを別ベンダーで導入する場合、動作の競合や管理画面の分散が起きることがあります。統合型の製品を検討するのも一つの方法です。
費用は台数・契約形態によって変動する：EDRはライセンス数や監視体制（自社運用か委託か）によって費用が変わるため、概算費用は都度確認することをおすすめします。

RIKEN TOKYOが支援できること

RIKEN TOKYOでは、EPP・EDRを含むエンドポイント対策の相談から、導入・運用まで支援しています。

オフィス環境とIT環境を分けずに相談できる点が特長です。

支援内容	具体例
現状整理	端末台数・利用環境・既存対策の棚卸し
製品選定	ESET、WithSecureなどEPP・EDR対応製品のご提案
導入	ライセンス設定、端末への展開
運用	通知確認・一次対応窓口、UTM・バックアップとの組み合わせ提案

すでにUTMやバックアップの優先順位から検討したい場合は、あわせて中小企業のセキュリティ対策、何から始める？UTM・EDR・バックアップの優先順位を解説もご覧ください。

まとめ

EDRとEPPの違いについて、押さえておきたいポイントを整理します。

EPPは侵入を防ぐ対策、EDRは侵入後に検知・対応する対策で役割が異なる
侵入前提の攻撃が増えており、EPP単体では対応しきれない場面がある
EDR導入の必要性は、保有データ・取引先条件・運用体制から判断する
導入して終わりではなく、通知確認や一次対応の体制まで決めておくことが重要
RIKEN TOKYOでは、現状整理から製品選定・導入・運用まで相談できる

自社にEDRが必要かどうか判断に迷う場合は、RIKEN TOKYOにお気軽にご相談ください。

現状の端末環境や運用体制を伺ったうえで、無理のない進め方をご提案します。

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よくある質問（FAQ）

Q. EDRとEPPは両方とも導入する必要がありますか？

多くの場合、両方の組み合わせが推奨されます。EPPで侵入を防ぎつつ、すり抜けた脅威をEDRで検知・封じ込める「多層防御」が基本的な考え方です。ただし、企業の規模やリスクによって優先度は異なるため、まずは自社の状況整理から始めることをおすすめします。

Q. 情シス担当者がいなくてもEDRを運用できますか？

運用は可能ですが、通知の確認や一次対応を行う担当者・委託先を事前に決めておく必要があります。RIKEN TOKYOでは、情シス不在・兼任の中小企業向けに、運用窓口を含めた導入支援も行っています。

Q. EDRの導入費用はどれくらいかかりますか？

端末台数やライセンス形態、監視体制（自社運用か委託か）によって費用は変わります。概算費用を確認したい場合は、スピードお見積りフォームからご相談ください。

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お客様の「働く」を一緒につくっていきます。