クラウドPBXへの切り替えを決めたものの、「導入してから後悔しないか不安」という中小企業の担当者は少なくありません。
結論からお伝えすると、クラウドPBXの失敗の多くは、導入前の確認不足が原因です。
この記事では、クラウドPBX導入でよくある失敗例、原因、事前にできる対策、RIKEN TOKYOに相談できることを解説します。
クラウドPBXは、電話交換機の機能をインターネット経由で利用する仕組みです。
物理的な機器の設置が不要な分、導入前に確認すべきポイントが従来のビジネスフォンとは異なります。
「安くなる」「便利になる」という説明だけを見て契約すると、運用開始後に想定外の制約に気づくケースが目立ちます。
特に中小企業では、電話回りの担当者が総務や情シスと兼任であることが多く、専門的な確認が後回しになりやすい点も一因です。
クラウドPBXのうち、IP電話タイプの多くは110番・119番などの緊急通報に対応していません。
これは総務省が、発信者の位置情報を特定できないIP電話からの緊急通報を認めていないためです。
総務省の規定では、緊急通報を扱う設備に対して、発信端末の情報と位置情報を通知する機能を持つことが求められています(参照:総務省|緊急通報の機能)。
この制約を知らずに導入すると、オフィス内で救急対応が必要な事態が起きた際に、通常の電話がすぐに使えず対応が遅れるリスクがあります。
対策
「03」などの現在の市外局番をそのまま使えると思い込んで契約し、実際には番号が変わってしまう失敗もよくあります。
番号ポータビリティの可否は、現在の回線種別・移行先のサービス・利用地域によって異なります。
名刺やWebサイト、取引先への周知が済んだ後に番号が変わると、社内外への案内をやり直す手間が発生します。
対策
クラウドPBXは、社内のインターネット回線を使って通話します。
そのため、既存のネットワークの帯域や品質によっては、通話中に音声が途切れる、遅延が発生するといったトラブルが起こります。
複合機のデータ通信や、他の業務システムと同じ回線を共有している場合、通話品質への影響はさらに大きくなります。
対策
RIKEN TOKYOの視点
東京の中小企業から「電話の音声が途切れる」というご相談をいただく際、原因が電話機ではなくネットワーク側の帯域不足だったケースは少なくありません。
RIKEN TOKYOでは、ネットワーク工事から電話システムの選定まで、原因の切り分けを含めて相談いただけます。
システム自体は問題なく導入できても、現場の従業員が操作に慣れず、かえって業務が混乱する失敗も多く見られます。
スマートフォンアプリやパソコンでの操作は、従来の固定電話機のように直感的ではない場合があるためです。
「転送のやり方がわからない」「私用スマホを業務に使うことに抵抗がある」といった声が出ると、定着が進まないまま元の運用に戻ってしまうこともあります。
対策
| 判断項目 | 確認すべきこと | 失敗しやすい状態 |
|---|---|---|
| 緊急通報 | サービスが緊急通報に対応しているか | 契約後に非対応だと気づく |
| 電話番号 | 現在の市外局番を維持できるか | 案内済みの番号が変わってしまう |
| 回線品質 | 社内ネットワークの帯域・安定性 | 通話中に音声が途切れる |
| 現場定着 | 操作画面のわかりやすさ、説明会の有無 | 従業員が使いこなせず元に戻る |
概算費用を確認したい方へ
導入する機器や回線構成、拠点数によって費用は変わります。
予算申請や社内検討のために、まずは概算見積をご依頼ください。
RIKEN TOKYOでは、クラウドPBXの導入に関する相談から、選定・工事・運用定着まで一貫して支援しています。
特に、電話単体ではなく、社内ネットワークや複合機との関係も含めて確認できる点が特長です。
| 支援内容 | 具体例 |
|---|---|
| 現状整理 | 現在の回線種別・番号・ネットワーク環境の棚卸し |
| 選定 | 緊急通報対応・番号ポータビリティを踏まえたサービス比較 |
| 導入 | 工事・設定・番号移行手続きの調整 |
| 定着支援 | 操作説明会の実施、導入後の問い合わせ対応 |
クラウドPBXへの切り替え自体の判断基準や選び方については、こちらの記事もあわせてご覧ください。
ビジネスフォンをクラウドPBXに切り替えるべき?判断基準と選び方
クラウドPBX導入の失敗で押さえるべきポイントを整理します。
クラウドPBXの導入でお悩みの方は、RIKEN TOKYOにお気軽にご相談ください。
現状の電話環境を伺ったうえで、無理のない進め方をご提案します。
IP電話タイプのクラウドPBXの多くは、位置情報を特定できないことを理由に緊急通報に対応していません。緊急時は、携帯電話の標準電話アプリなど別の手段を用意しておくことをおすすめします。
現在の回線種別や移行先のサービスによって異なります。契約前に、番号ポータビリティの可否をサービス提供事業者に個別に確認する必要があります。
電話機ではなく、社内のネットワーク回線の帯域や品質が原因であるケースが多く見られます。導入前に、現在の回線状況を確認しておくことが重要です。
可能です。RIKEN TOKYOでは、情シス不在・兼任の中小企業でも進めやすいように、現状の棚卸しから選定・導入・定着支援まで段階的にサポートします。