「最近Wi-Fiが遅い」「VPNが繋がりにくい」——そう感じていても、社内ネットワーク機器の更新は後回しにされがちです。
結論からお伝えすると、ルーターやVPN機器、Wi-Fiアクセスポイントには寿命があり、サポート終了や性能不足を放置すると、業務停止やセキュリティ事故につながります。
この記事では、更新時期の判断基準、VPN・Wi-Fiの見直しポイント、進め方、RIKEN TOKYOに相談できることを解説します。
社内ネットワークの更新時期とは、ルーター・UTM・VPN機器・Wi-Fiアクセスポイント・スイッチといった通信機器を、性能面・セキュリティ面から交換すべきタイミングのことです。
パソコンと同じように、ネットワーク機器にも耐用年数とメーカーサポート期間があります。
| 機器 | 一般的な更新目安 | 更新が必要になる主な理由 |
|---|---|---|
| ブロードバンドルーター | 5〜7年 | 経年劣化、通信速度の陳腐化 |
| UTM(統合脅威管理機器) | 5年前後 | メーカーサポート終了、脅威定義への対応限界 |
| VPN機器 | 5年前後 | ファームウェア更新の停止、脆弱性の放置 |
| Wi-Fiアクセスポイント | 5〜7年 | 通信規格の世代遅れ、接続端末数の増加への対応不足 |
| スイッチ(LAN機器) | 7〜10年 | 物理故障、ポート容量の不足 |
※上記は一般的な目安です。使用環境・メーカー・利用状況により前後するため、実際の更新判断は現状の機器構成を確認したうえで検討してください。
ネットワーク機器の不調は、ある日突然ではなく、少しずつ兆候として現れます。
次のような状態に心当たりがある場合は、更新の検討時期に入っています。
Web会議中に映像や音声が途切れる、複合機への出力が遅い、といった症状は、機器の処理能力が現在の通信量に追いついていないサインです。
特にテレワークや増員でオンライン会議の同時利用が増えた企業では、数年前の機器のままでは容量不足になりやすくなります。
VPN機器は社外から社内ネットワークへの入口にあたるため、ファームウェアの更新が止まると、既知の脆弱性を悪用した不正アクセスの標的になりやすくなります。
テレワーク普及以降、VPN機器の脆弱性はランサムウェア被害の主要な侵入経路のひとつとして指摘されています。
メーカーが定めるサポート終了時期(EOL:End of Life)を過ぎると、故障時の代替品供給や、セキュリティパッチの提供が受けられなくなります。
「まだ動いているから大丈夫」という状態こそ、最もリスクの高い状態です。
RIKEN TOKYOの視点
RIKEN TOKYO自身がWeWork丸の内へ移転した際、既存のネットワーク機器をそのまま移設するのではなく、当時の座席数・会議室数・Wi-Fi利用端末数を改めて洗い出し、機器を選定し直しました。
移転を伴わない場合でも、「増員した」「テレワークを導入した」といった利用状況の変化があったタイミングは、更新を検討する良い機会です。
概算費用を確認したい方へ
導入する機器やライセンス、施工範囲によって費用は変わります。
予算申請や社内検討のために、まずは概算見積をご依頼ください。
更新するかどうかは、「壊れているか」だけで判断すると手遅れになります。
以下の判断基準表を使って、現状を確認してください。
| 判断項目 | 確認すべきこと | 見直しが必要な状態 |
|---|---|---|
| 通信速度 | 会議・ファイル共有時に遅延がないか | 複数人が同時利用すると顕著に遅くなる |
| VPNの安定性 | 社外からの接続が安定しているか | 接続が切れる、速度が極端に落ちる |
| ファームウェア | 定期的に更新されているか | 更新方法が分からない、長期間未更新 |
| サポート状況 | メーカーサポート期間内か | サポート終了時期が不明、または過ぎている |
| 接続端末数 | 導入時より端末数が増えていないか | スマートフォン・タブレット等が増加している |
| Wi-Fi電波の届き方 | オフィス全体で安定して繋がるか | 会議室や端の席で繋がりにくい |
3つ以上「いいえ」に該当する場合は、更新の検討を始めることをおすすめします。
ネットワーク機器の更新は、いきなり機器を選ぶのではなく、現状把握から始めることで手戻りを防げます。
何から始めるべきか迷っている方へ
ツール選定の前に、まずは現状の課題と優先順位を整理することが大切です。
RIKEN TOKYOでは、現状の困りごとを伺ったうえで、無理のない進め方をご提案します。
なお、VPNのセキュリティ限界そのものを見直したい場合は、ゼロトラストの考え方を解説した記事もあわせてご覧ください。
新規でWi-Fi・LAN環境を構築する場合の進め方は、社内Wi-Fi・LAN工事の進め方を解説した記事で詳しく紹介しています。
RIKEN TOKYOでは、社内ネットワークの更新に関する相談から、機器選定・工事・運用まで一貫して支援しています。
オフィス環境とIT環境を分けずに相談できる点が特長です。
| 支援内容 | 具体例 |
|---|---|
| 現状診断 | 機器の型番・導入年・サポート状況の棚卸し |
| 機器選定 | ルーター・UTM・VPN機器・Wi-Fiアクセスポイントの選定 |
| 工事・導入 | LAN配線、Wi-Fiアクセスポイント設置、VPN設定 |
| 運用サポート | ファームウェア更新の助言、障害時の相談対応 |
オフィス移転やレイアウト変更のタイミングでネットワークをまとめて見直したい場合は、Work Designページもご覧ください。
社内ネットワークの更新時期で押さえるべきポイントを整理します。
社内ネットワークの更新でお悩みの方は、RIKEN TOKYOにお気軽にご相談ください。
まずは現状の機器構成を確認するところから始められます。
機器の種類によりますが、ルーターやVPN機器、Wi-Fiアクセスポイントは5〜7年が一般的な目安です。ただし、メーカーサポート終了時期や利用状況の変化によって前倒しでの検討が必要になる場合もあります。
故障していなくても、メーカーサポートが終了している場合は更新を検討すべきです。サポート終了後はセキュリティパッチが提供されず、脆弱性を放置した状態になるためです。
個別に見直すことも可能ですが、テレワークの利用や接続端末数の増加はVPN・Wi-Fi双方に影響するため、まとめて現状確認することをおすすめします。
相談できます。RIKEN TOKYOでは、情シス不在・兼任の中小企業でも進めやすいように、現状の機器構成確認から導入・運用まで段階的に支援します。